研修・教育制度

education

教育への考え方

『人をまとめる』ことに高い評価をしています。
処遇の向上のためには自分一人が質や技術を高めるのではなく、他の者へ影響を与えていくことが必要になります。

人財開発研究室について

採用から定着まで人事に特化した部署を設立!
入職して間もなくある不安や心配ごと、施設長や直属の上司ではない第三者的な立場で相談にのれる頼もしい部署を設立しました。
採用や教育、研修制度など人事に関わる全てを担当しています!
採用人事全般・施設見学・実習に関してなど、お気軽にご連絡ください。
TEL :03-3933-1090(人財開発研究室への直通番号)
Mail:hr@kitanokai.com

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    人事部:石塚

    ホテル業界、人材サービス業を経て福祉業界に転職。採用担当。

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    人事部:西川

    長年介護現場にて経験、責任者としても活躍。教育・実習担当。

面談でのサポート

一業務や技術面の相談、人間関係等、新入職員が声を発する場所を作ることで安心できる職場を作ります。

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    二者面談
    (新人×人事部)

    OFF-JTや現場に入った直後、随時

    働く上での悩みや不安、また嬉しかったことなど、現場とは違う立場の人財ラボと密に話す場です。
    人財ラボとの面談は新入職時のみでなくその後も随時行っていきます。

  • 三者面談イメージ画像
    三者面談
    (新人×人事部×フロアチーフ)

    毎週実施

    業務やルーティーンなど新しく覚える事が多い時期です。
    教わったことの不明点や疑問などを解消していきます。

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    三者面談
    (新人×人事部×介護主任)

    毎月実施

    ひとつひとつの業務が身に付き始めた時期です。
    事業所の長を交え、短期~中期的な目標をつくり、一人立ちへのフォローをします。

OFF-JT研修

現場の場面だけでなく、職務外の場面で研修を行っていきます。
講義による座学や実技、またOFF-JT講師と一緒に現場の流れを見に行き、職場のイメージをより強くしていきます。
北野会の職員としての認識が高まります

「OFF-JT研修」イメージ画像

入職日よりオリエンテーション、その後OFF-JT研修が始まります。
法人理念やサービスマナー、介護の基礎知識や技術、またマイライフ徳丸の設備や 利用している介護用品の説明などの研修を行います。現場にスムーズに入る心構えが 身に付きます。
研修期間は数日~2週間程度。
経験の有無や配属事業所により、日数や内容は異なります。
新規学卒者にはビジネスマナーなどの社会人としての一般的な知識の講義も 取り入れていきます。

スキルに合わせた研修期間

経験者、未経験者に合わせて別々の研修スケジュールを用意しています。
それぞれのスキルに合わせた丁寧なトレーニングが可能です。

研修スケジュールの画像

※経験者でも経験が浅い、ブランクが長い方は未経験者スケジュールで行っていきます。
※勤務状況・育成状況により日数やスケジュールが前後することもあります。
※入職者の特性に合わせ、一定業務集中型・バランス指導型と指導方法を変えています。

人事考課

階級は1~6等級まで存在し、スキルに応じてステップアップできます。
評価制度も充実しているので、与えられた等級から更に上を目指すことができます。

人事考課 階級の図

委員会

事業によっては部下が少ない事業もあります。
そこで等級が上位となる者は委員会に属し、法人全体の事業や人へ影響を与えることを行ってもらいます。

委員会の図

介護職員の教育

年間を通じ、以下の研修を施設内で行っていきます。

  • 基本的人権、高齢者虐待
  • 介護技術
  • 応急救護、病院対応
  • 認知症ケア、
    ユマニチュードケア
  • 環境整備
  • 嚥下機能
  • 入浴、排泄介助
  • 消防防災
  • 専門職意識、就業心得
  • 保健医療、薬学、感染症
  • 身体機能、移乗介助
  • 記録、ITリテラシー
  • サービスマナー
  • レクリエーション
  • 会議、委員会、
    ミーティングの目的と意義

資格取得支援

職員の資格取得に対して全面的なバックアップを行っています。

  • 「介護支援専門員」イメージ画像

    介護支援専門員

    ・ 試験対策施設内勉強会
    ・ 試験対策本貸出
    ・ 試験日及び前日の公休取得支援
    ・ 試験合格後のケアプラン作成支援
    ・ 資格受験費用法人負担
    ・ 介護支援専門員の実務研修時の職務免除、費用補助

  • 「介護福祉士」イメージ画像

    介護福祉士

    ・ 試験対策施設内勉強会
    ・ 試験対策本貸出
    ・ 試験日及び前日の公休取得支援
    ・ 資格受験費用法人負担
    ・ 実務者研修時の職務免除、費用補助